報告：日本ポピュラー音楽学会第１４回全国大会（大東文化大学）2002年12月7日

シンポジウム「ポピュラー音楽研究に未来はあるか？　―制作・評論・音楽学からの視点―」
パネリスト：麻生香太郎（音楽コラムニスト・作詞家）
　　　　　　高護（（株）ウルトラヴァイヴ代表取締役・音楽制作者）
　　　　　　山田晴通（東京経済大学コミュニケーション学部助教授）
　　　　　　渡辺裕（東京大学大学院人文社会系研究科教授）
司会：田井竜一（京都市立芸術大学日本伝統音楽研究センター助教授）
　　　小西潤子（静岡大学教育学部助教授）

　本学会の歴史は第１４回大会を迎えるに至っており、それは決して短い歴史ではない。研究活動も年々活発になり、新たな会員も増えてきている昨今、本学会が行ってきた研究活動のあり方を振り返りつつ、今後の方向性を討論するシンポジウムが企画された。多様なバックグラウンドを持つシンポジストを集め企画に尽力した、研究活動委員会の田井会員及び小西会員に感謝したい。
　司会の田井会員から、本シンポジウムの趣旨説明とパネリストの紹介があった後、順次パネリストからの報告がなされた。
　最初に麻生氏が、自身の作詞家・音楽コラムニストとしての豊富なキャリアから、音楽産業と評論、そして研究の関係について述べられた。現場を知っているか否かで評論はいかに変わるか、という問いから語り起こした氏は、音楽業界の現場感覚を知らない一般週刊誌のジャーナリストが時に優れた記事を執筆するケースを挙げ、現場感覚の多寡は評論の質の高低には必ずしも関わらないとする。しかし、「現場」といっても時代により変遷している上、出版社とレコード会社、あるいは放送局など、また個別の組織によってもその感覚が異なり、必ずしも一元的に論じることができないことを、豊富な事例に基づいて述べた。
　高氏は、音楽評論と音楽制作に長く関わってきた立場からコメントされた。冒頭、今回のシンポジウムの依頼を受けて初めて本学会の存在を知った、と述べた高氏は、音楽ビジネスと音楽評論、それとポピュラー音楽研究との関係を整理しつつ、その中で本学会のスタンスに対して疑念を投げかけた。例えば経済学者が政治家に政策を提言するようには、音楽研究が音楽制作に影響を及ぼすことはない。しかし、今回大会の研究発表プログラムをざっと眺める限り、そのテーマは「自分がアマチュアの頃に考えていたような内容」と大差がなく、音楽制作や評論の現場が持つ目的に積極的に寄与する方向性にはないのではないか、と氏は述べる。高氏はディスコグラフィの作成や再発盤の編纂など、まさに音楽学がクラシック音楽に対して行うような、音楽それ自体に貢献するような「研究」を行っている。が、そのような音楽への寄与を成しえない「研究」にどれほどの価値があるのだろうか、と氏の意見はやや辛辣であった。
　渡辺氏は、自身が行ってきた西洋芸術音楽を主な対象とする音楽学の立場から、音楽研究と現場との関係について述べた。まず氏は音楽学におけるディレッタンティズム、趣味性のエートスの強さを指摘する。例えば金属工学の研究者が、対象への「愛」を問われることはまずない（「アルミニウムが好きで好きでたまらないアルミニウム研究者」はまずいない）が、音楽研究においては研究対象自体への愛着と研究活動が渾然一体となりがちなエートスが強く存在し、そのため音楽学は「学問」としての自律性を構築することに困難が生じやすい。また、音楽学における「現場」としての音楽大学では、音楽実践の領域と音楽学とは必ずしも良好な関係を持っているわけではなく、現場の論理と学問の論理は異なるシステムに基づいて遂行される。今までの音楽学はあまりにも「現場」の論理と没交渉であり、両者の相互理解は重要ではあるものの、両者の目的が全く等しくなってしまうことはないことを氏は強調する。研究が成し得る音楽現場への貢献とは、現場の問題を直接解決することに資するというよりも、現場を外部から眺め、「別の視点」を提供することにあるのではないか、と氏は結論する。
　最後に、山田氏が、三人のパネリストの意見を集約しつつコメントした。まず山田氏は、「現場」と「学問」という二分法ですべてを割り切ることの危うさを指摘し、日本ポピュラー音楽学会設立当初の存在意義を、「日本の大学には存在しない領域を、あえて『学会』というシステムで扱って見ることによって、新たな観点を模索する」ものであったと述べ、その意義が現在、再検討の時期にさしかかっていることを指摘する。本学会は個別の研究内容や質に関するジャッジを極力さけるスタンスで運営されてきたが、そのようなあり方は今後維持されるべきか、と山田氏は問い、ポピュラー音楽研究が学問として制度化されていく際に生じる諸問題について考えてゆく必要性を指摘した。また、「現場」にも同様に関心の相違や質の高低は存在し、それら多様な諸グループ相互の関わり合いの中で進行している「ポピュラー音楽」という文化実践全体の中で、本学会がどのように機能しうるか、あるいは機能していくべきか、との問いを投げかけた。
　４人の自由討議及びフロアとの討論では、「研究」という行為の意義を巡って二つの立場が分かれてしまったように思われる。ポピュラー音楽産業の従事者として、研究に対して「音楽に対する有用性」を求める麻生氏、高氏の立場と、大学教員として「研究の学術性」を重視する渡辺氏、山田氏の立場とに。この両者は本来決して共約不能なものではないと思われる。しかし大学の経済学教員である一方、長く音楽評論を行ってきた篠原章氏はフロアからの発言で、本学会が、いかなる立場であれ「研究」の基礎的な土台をなす「事実の検証と積み上げ」に焦点を定めるよりも、研究者個々の多様な興味関心を重視するあまり研究対象が拡散し、実証的な事象の蓄積が効果的に行われない傾向があることを指摘した。そのことが、音楽ビジネスや音楽評論の「現場」と、学術的なポピュラー音楽研究との乖離の要因になっているのではないか。耳が痛いが重要な指摘であろう。
　「産業に寄与する研究」と「学術的な研究」とは、他分野においてもしばしば対立させられ激しく争われる二つの観点である。本学会では、その初期にはかなり多くの音楽評論家や実務家が会員となっていたが、次第に大学教員や院生などの割合が増加してきているのが現状だ。現場の関心よりも学術的な関心が色濃くなりつつあることは避けられないが、本シンポジウムは改めてそのような「現場と研究の関係と、本学会が取るべきスタンス」についてのさまざまな論点を浮き彫りにした有益なものであったように思う。多数あった耳の痛い指摘を「非研究者による他者の声」と受け取るのではなく、「ポピュラー音楽研究」内部における異論として対話に務めることが必要であろう。
（増田聡）